FIREを目指すための「4％ルール」とは？本当に現実的？｜活用方法と注意点！
※このページはプロモーションが含まれます
最近、「FIRE」って話題になってるけど、退職後の生活費ってどうやって計算するの？
貯金を取り崩すだけだと、いつかお金がなくなっちゃうんじゃない？
そうですね。保有資産を闇雲に取り崩すだけだと、お金が底を尽きてしまいます。
そこで、早期退職（FIRE）を目指す人たちや老後資金を考える際によく参考にされるのが『4％ルール』という考え方です。
『4％ルール』？それって何？
簡単に言うと、保有資産の4％を毎年取り崩して生活費に充てても、資産が枯渇しにくいという法則なんです。
これを使えば、どれくらい貯金が必要か試算できますし、退職後の生活もどのぐらい資金を取り崩して良いかシミュレーションできるので、老後の備えの参考となります。
シンプルでわかりやすい考え方ですが、注意点や実現可能性についても慎重に考えなければなりません。
今回は、4％ルールの基本と、注意すべき点、実現可能性についてわかりやすく解説します💡
目次
4％ルールの基本的な考え方
アメリカの研究で提唱された考え方
『4％ルール』は、1990年代にアメリカのトリニティ大学の研究（通称「トリニティ・スタディ」）で提唱されました。
この研究では、過去の市場データを基に、株式と債券を組み合わせたポートフォリオで運用することで、毎年総資産の4％を取り崩しても、資産が30年以上資産を維持できる確率が高いことが示されています。
「4％」の根拠
●株式の平均リターン：7％
●債券の平均リターン：4％
●株式50％・債券50％のポートフォリオの平均リターンは5.5％
●インフレ率を仮に1.5％とすると、インフレ調整後のリターンは「4％」
4％ルールの具体例
年間生活費300万の場合
①まずは『4％ルール』に基づいて必要な資産額を計算
300万円×25＝7500万円
この7500万円が、「FIRE」を達成するための目標となる資産額です。
（この計算式は、年間生活費の4％（つまり資産の25分の1）を取り崩しても、資産が30年以上維持できる可能性が高いという考え方に基づいています。）
②取り崩し額の計算
リタイア後は、この7500万円の4％である300万円を毎年取り崩して生活します。
例えば初年度は以下のようになります。
7500万円×0.04=300万円
③翌年以降の取り崩し方法
取り崩し方法には、2つの方法があります。
👇以下で詳しく解説します👇
定額取り崩しと定率取り崩し
●定額取り崩し
引退時の試算額の4％を固定額として毎年引き出す方法です。
例えば、初年度に300万円を引き出した場合、翌年以降も同じ金額を取り崩します。
その後、インフレ率に応じて少しずつ引き出し額を増やすことも可能です。
●定率取り崩し
毎年の資産残高に対して4％を引き出す方法です。
この場合、市場が好調なら多く引き出せますが、不調なら少なくなるため柔軟性があります。
また、資産残高に対して計算するため、インフレ調整にも対応しています。
実際にシュミレーションしてみよう
三井住友DSアセットマネジメント
取り崩し方法「定額取り崩し」「定率取り崩し」による資産の寿命を比較できます💡
⇒三井住友DSアセットマネジメントシミュレーションサイト
野村アセットマネジメント
「定額取り崩し」による資産の寿命を確認できます。運用リターン（年率）をパターン別に比較できます💡
⇒野村アセットマネジメント
【三井住友銀行】資産寿命シミュレーション
取り崩し方法「定額取り崩し」「定率取り崩し」による資産の寿命をグラフで分かりやすく確認できます💡
⇒【三井住友銀行】資産寿命シミュレーション
4%ルールのメリットと注意点
4%ルールのメリット
●シンプルでわかりやすい
毎年一定額、もしくは、一定割合を取り崩すだけなので、複雑な計算や調整が不要です。
そのため、初心者でも理解しやすく、実践しやすい方法です。
●貯蓄計画がたてやすい
必要な資産額が簡単に計算できます。例えば、年間生活費が300万円の場合は、必要な資産額=300万円×25=7,500万円です。
この計算式により、目標額が明確になるため、貯蓄計画が立てやすくなります。
4%ルールの注意点とリスク
●市場変動リスク
株式市場は常に変動しており、大きな下落局面では、資産価値が減少する可能性があります。
特に退職直後（初期段階）で市場が下落すると、その後の資産寿命に大きく影響します。
💡対策：市場下落時には引き出し額を一時的に減らす柔軟性を持つ。
●インフレリスク
インフレ率が高まると生活費も増加します。その結果、実質的な購買力が低下する可能性があります。
💡対策：インフレ調整後の引き出し額を設定する。
●生活費の変動
実際にはライフステージによって支出パターンが変化します。
たとえば：
・若い頃は旅行や趣味などで支出が多い。
・高齢になると医療費や介護費用が増加する。
💡対策：ライフステージごとの支出計画を立てる。
FIREと4％ルールのリスク対策
4％ルールの課題
『4％ルール』は、上記で紹介した通り、以下の点で課題があります。
●市場変動リスク
●インフレリスク
●生活費の変動
リスク対策
💡引き出し率を柔軟に調整：長期の退職期間を考慮し、3.5％や3％などのより低い引き出し率を検討する。
💡複合的な資産クラスを運用：株式や債券、オルタナティブ投資など、複合的な資産クラスを運用する。
💡サイドFIREを検討：サイドFIREとは、資産運用による不労所得を主な収入源としながら、副業などの労働収入も組み合わせて生活するライフスタイルです。サイドFIREを検討することで、資産枯渇リスクを軽減することができます。
まとめ
4％ルールは、退職後の資金計画を立てる上で有用な指針ですが、特に早期FIREを目指す人々にとっては、そのまま適用するには注意が必要です。ライフステージによる生活費の変動、市場の不確実性、インフレリスクなどを考慮し、個人の状況に合わせて調整することが重要です。
シミュレーションは有用なツールですが、実際の市場や出費は予測不可能な要素が多いことを忘れず、4％ルールを出発点として、柔軟性を持ち、定期的に計画を見直すことで、より安定した長期的な財務計画を立てることができるでしょう。
